サステイナビリティ学の先駆者
茨城大学では、大学の創成期から環境科学の教育?研究に取り組んできました。2006年には、気候変動影響への「適応」を考える気候変動適応科学の研究拠点として地球変動適応科学研究機関（ICAS）を設置。学問分野を横断しながら持続可能な社会の実現を図る「サステイナビリティ学」の研究を進めるとともに、独自の教育プログラムの構築など教育面での活動も進めてきました。
気候変動の影響が露見してきていた東南アジア?東アジアの地域でのフィールド調査と研究実装の活動がきっかけとなり、ベトナムの日越大学（VJU）では大学院の気候変動?開発プログラムの幹事校を担当。さらに国内においては、気候変動適応法に基づく地域気候変動適応センターを全国で初めて大学内に開設するなど、この分野の活動をリードしてきました。
４つのセンターで気候変動?エネルギー問題に挑む
ICASは2020年、広域水圏環境科学教育研究センターと統合され、地球?地域環境共創機構（GLEC）へと発展。さらに2023年４月には、二酸化炭素（CO2）の回収、新たな燃料の合成、効率的な利用というカーボンリサイクルのプロセスを一気通貫して研究するカーボンリサイクルエネルギー研究センター（CRERC）を設置して、気候変動の「緩和」の組織的な研究もスタートしました。
その後も、地域社会との丁寧なコミュニケーションをベースに持続可能なエネルギー開発?利用の先進的な技術開発?研究を進める原子科学研究教育センター（RECAS）、土壌微生物の生態に働きかけてメタンなどの温室効果ガスの削減や環境負荷の低い農法の開発に取り組むグリーンバイオテクノロジー研究センター（Gtech）を立て続けに開設。４つのセンターでスクラムを組んで気候変動?エネルギー問題に挑みます。
国際的な連携で「総合気候変動科学」をつくる
茨城大学では、気候変動の「適応策」の実績と「緩和策」に関する研究拠点の整備という強みをベースに、気候にレジリエントな開発（CRD）を追究する総合気候変動科学の牽引という新たなビジョンを打ち出しました。さっそくインドネシアなど海外の大学ともこのビジョンの共有を確認。世界的な「サステイナビリティ学の拠点」の構築を力強く目指します。
